業界全体において、最新の自動車に高度なソフトウェア機能を統合する自動車メーカーが増加しています。このトレンドは、今日のIVI機能の拡張や強化に見られますが、自動車メーカーはすでに、ソフトウェアによって車両ライフサイクルの主要分野を同様に充実させる方法を模索し始めています。このトレンドの集大成とも言えるのが、ソフトウェアディファインドビークル （SDV）です。SDVは、多くのユーザー体験を向上させ、様々な機能領域においてイノベーションを加速させる新たな機会を業界にもたらすと見られています。
SDVとそれに関連する電動化などの動きが、消費者やビジネスにもたらし得るメリットを認識し、現在、世界の多くの自動車メーカーが、SDVの開発と展開に取り組んでいます。その最も顕著な例のひとつとして、日本においてホンダと日産が、車載ソフトウェアを含む主要技術に関する戦略的パートナーシップを模索する覚書を締結しました。この新たな協力関係により、両社はそれぞれの強みを融合し、車載ソフトウェアプラットフォーム、EV関連のコアコンポーネント、製品の相互補完など、幅広いテーマで将来的な提携の可能性を探ります。
この度、SBD AutomotiveジャパンのSDVシニアスペシャリスト・大塚真大は、日本の自動車業界にディスラプションをもたらし得る両社のパートナーシップに関し、日経BP社のインタビューを受けました。インタビュー記事の全文は日経XTech（記事タイトル：背景に人材不足とコスト、ソフト領域から見たホンダ・日産連合の可能性、掲載年月日：2024年6月20日）でお読みいただけます。
記事では、ホンダおよび日産による戦略的パートナーシップの検討開始の事情や背景について、車載ソフトウェアの観点からSBDの見解を示すとともに、提携による潜在的なコスト面・技術面でのメリットと、両社にもたらし得る課題について言及しています。
SDVの開発コストに関する情報は、SBD Automotiveが発行したSDVに関するホワイトペーパーソフトウェア定義自動車の隠れたコストからデータを引用しています。このホワイトペーパーでは、ホンダや日産のようなグローバルOEMが、車両データとアルゴリズム管理のための最も基本的で差別化されていないクラウドおよび車載ソフトウェアのビルディングブロックを開発し維持するためには、10年間で1億1400万ドルを投じる必要があると推定しています。同時に、現在では複数のソフトウェアコンポーネントが車両内で同時に動作しているため、このソフトウェア全体としてのコストは最大でその10倍以上になるとみられています。ホンダと日産のパートナーシップによってこのコストが半減する可能性があれば、SDV開発プロセスの各段階で両社に大きなコスト削減のメリットをもたらすことになります。
SDVが日本の自動車業界に与える影響や、SBD Automotiveが提供するSDV関連のレポートやコンサルティングサービスについてのお問合せは下記またはSBD Automotiveジャパン（postbox@sbdautomotive.com）にて承っております。
